第7章
答えと解き方
確認問題の答えと理由
確認問題
Q1 正答：D。120,000÷4。
Q2 正答：A。取得原価から累計額を引く。
Q3 正答：B。期首帳簿価額に指定率を掛ける。
Q4 正答：C。原価と累計額を消し、処分価値・費用0の条件で除却損を求める。
考えよう・グループで話そう：説明の言い方は一つではありません。資料の累計額・代金と、取り消す科目を結び付けます。
ミニ会話：「減価償却累計額を借方で取り消します」。机Aの処分直前累計額を使います。
自己チェック・ワークシート・練習の詳しい答えは、この頁の「くわしい答えと完成表」で確かめます。
くわしい答えと完成表
先に自分で解いてから、科目・左右・金額と理由を比べましょう。金額の単位は円です。各問題の資料を使い、別の問題の金額を足しません。総合問題の配点は教材独自の目安です。
1. 自己チェック
| 節 | 問1 | 問2 | 問3 |
|---|---|---|---|
| 1 | 使いません。事業用の備品です。 | 含めます。問題に全額を取得原価とする指定があります。 | 備品は増加、現金は減少です。 |
| 2 | 違います。当期分と、それまでの合計を区別します。 | 減らしません。累計額を別に増やします。 | 減らしません。取得時の支払いと分けます。 |
| 3 | 期首帳簿価額です。 | 足します。 | 原価・期首累計額・指定率・当期分を引く回数を見直します。 |
| 4 | 加えません。当期分まで償却済みです。 | 備品は貸方、累計額は借方です。 | 売却益です。収益の増加なので貸方に書きます。 |
2. 練習の全仕訳と理由
各資料は独立問題です。7-0の取得日から、7-1の通年償却へ続くと扱いません。7-1・7-2・7-5は「決算日・通年使用」という問題条件です。処分資料は4月30日現在、当期償却済みの額を与えています。
| 資料 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 7-0 | 備品120,000 | 現金120,000 |
| 7-1 | 減価償却費30,000 | 減価償却累計額30,000 |
| 7-2 | 減価償却費30,000 | 減価償却累計額30,000 |
| 7-3 | 現金65,000・減価償却累計額70,000 | 備品120,000・固定資産売却益15,000 |
| 7-4 | 減価償却累計額35,000・固定資産除却損15,000 | 備品50,000 |
| 7-5 | 減価償却費20,000 | 減価償却累計額20,000 |
| ケース7-A | 現金15,000・減価償却累計額90,000・固定資産売却損15,000 | 備品120,000 |
7-0 備品という資産が増え、支払った現金が減ります。運送費込みの全額です。
7-1 減価償却費が生じ、減価償却累計額が増えます。原価と現金は減らしません。
7-2 定額法で計算した当期分を費用にし、同額を累計額に足します。期末累計額全体は資料不足で求めません。
7-3 現金が増え、累計額と原価を消します。代金が帳簿価額を上回る差は売却益という収益なので貸方です。
7-4 累計額と備品原価をともに消します。処分価値・費用はともに0なので、残る帳簿価額は除却損です。
7-5 期首累計額を引いた帳簿価額へ率を掛けます。当期費用は借方、累計額の増加は貸方です。
ケース7-A 現金が増え、対応する累計額を借方で消します。帳簿価額より代金が少ない差を売却損にします。備品原価は全額を貸方で消します。
減価償却累計額は、増加が貸方、処分による取消しが借方です。
計算の確認
- 7-0の取得原価：115,000＋5,000＝120,000円。
- 7-1の当期償却額：（120,000−0）÷4＝30,000円。
- 7-2の当期償却額：（90,000−0）÷3＝30,000円。
7-2の穴埋めは、上の式、借方「減価償却費」、貸方「減価償却累計額」と同額です。年額が7-1と同じでも、式の原価と年数を確認します。7-1・7-2の期末累計額全体を、当期分だけから推定しません。
7-5の全計算
| 求める額 | 式と答え |
|---|---|
| 期首帳簿価額 | 120,000−20,000＝100,000円 |
| 当期償却額 | 100,000×20%＝20,000円 |
| 期末累計額 | 20,000＋20,000＝40,000円 |
| 期末帳簿価額 | 120,000−40,000＝80,000円 |
別計算：100,000−20,000＝80,000円。期末帳簿価額が一致します。期末累計額を当期費用とする答案は、期首分と追加分を色分けします。
3. WS7-1・ケースの全列と全仕訳
| 資産・資料 | 取得原価 | 処分直前累計額 | 帳簿価額 | 受取現金 | 売却損益／除却損（益＋／損−） |
|---|---|---|---|---|---|
| 机A（ケース7-A） | 120,000 | 90,000 | 30,000 | 15,000 | -15,000 |
| 机B（7-4） | 50,000 | 35,000 | 15,000 | 0 | -15,000 |
| 7-3 | 120,000 | 70,000 | 50,000 | 65,000 | 15,000 |
上の「益＋／損−」は計算表の符号です。仕訳では負の金額を書かず、損失を費用の借方へ、利益を収益の貸方へ書きます。机Bは7-4の再掲です。ケース7-A・7-4・7-3の仕訳は、2節の同じ資料行と照合します。
机A：120,000−90,000＝30,000円。売却損は30,000−15,000＝15,000円。借方は15,000＋90,000＋15,000＝120,000円で、貸方と一致します。
机Bは除却、机Aは現金受取の売却です。損失額が同じでも科目・受取現金・消す原価と累計額は違います。7-3は代金が帳簿価額より多いので売却益です。三つの資料の累計額は当期分まで含み、追加償却しません。
4. 確認問題：全選択肢の理由
7-Q1
Q1 正答：D。120,000÷4。
| 肢 | 正答／誤答の理由・診断する誤解 |
|---|---|
| A | 指定の4年を3年と読んで割っている。 |
| B | 取得原価全額を1年分としている。 |
| C | 残存価額0を償却額0と取り違えている。 |
| D | 120,000÷4。 |
7-Q2
Q2 正答：A。取得原価から累計額を引く。
| 肢 | 正答／誤答の理由・診断する誤解 |
|---|---|
| A | 取得原価から累計額を引く。 |
| B | 累計額を加算している。 |
| C | 累計額を帳簿価額に取り違えている。 |
| D | 累計額を差し引いていない。 |
7-Q3
Q3 正答：B。期首帳簿価額に指定率を掛ける。
| 肢 | 正答／誤答の理由・診断する誤解 |
|---|---|
| A | 期首累計額を引かず、取得原価へ率を掛けている。 |
| B | 期首帳簿価額に指定率を掛ける。 |
| C | 期首帳簿価額をそのまま当期償却額にしている。 |
| D | 期末累計額と当期償却額を取り違えている。 |
7-Q4
Q4 正答：C。原価と累計額を消し、処分価値・費用0の条件で除却損を求める。
| 肢 | 正答／誤答の理由・診断する誤解 |
|---|---|
| A | 累計額を消しておらず、すでに費用にした額を再び損失に含める。 |
| B | 処分価値0の除却を、現金を受け取る売却と取り違えている。 |
| C | 原価と累計額を消し、処分価値・費用0の条件で除却損を求める。 |
| D | 原価と累計額を取り消す側が逆である。 |
Q3・Q4は同じ章の既存資料から作った追加の確認問題です。いずれも提示した四肢では一つに決まります。
5. 考えよう・グループで話そう
考えようの内容の目安：机Aには、すでに費用にした累計額があります。売却では現金も受け取ります。原価全額を再び売却損にせず、残る帳簿価額と代金の差を損失にします。取得原価と累計額を消す仕訳も必要です。
グループ活動は、資料の「当期償却済み」を根拠に、二つの科目の取消し、現金の有無、損失・利益の科目を説明しましょう。説明の順・言い方は一つではありません。原価と累計額の消去を言えなければ、計算表から仕訳へ戻します。
6. ミニ会話
空欄の例：「減価償却累計額を借方で取り消します」。机Aの処分直前累計額を示せれば十分です。
語「損益」の科目説明と、一般の「売却損益」を混同しないようにします。この章の売却仕訳には損益科目を使いません。手順の説明を前巻の長い再講義にせず、条件と科目へ戻って確認します。